icoと草コインにはどのような違いがあるのか?特徴と注意点を紹介

icoと草コインは違う、両者の違いを理解しよう

icoと草コインを混同している人も多いようですが、両者には違いがあります。明確な違いは取引所で上場しているかどうかです。前者は上場していませんが、後者はすでに上場されています。ですから後者のコインであれば、取引所で口座開設すればそこで調達できます。一方ICOの場合、取引所で取り扱いがないので購入することは不可能です。上場された株式と未公開株の違いに近いかもしれません。

厳密にいうとICOされているトークンは、仮想通貨とは呼べないコインです。ただしもし今後上場されれば、自由に取引ができるようになります。実際ICOで入手したトークンが上場された場合、そこで売却すると値上がりをして大きな利益を得られる可能性が高いです。

草コインの特徴

この手の仮想通貨の場合、取引所で自由に売買ができます。ただし価格はかなり安いです。また、このようなマイナーなコインの場合、日本国内の取引所では取り扱っていないはずです。そうなると海外の取引所で購入する必要があります。海外の取引所で購入する場合、日本円と交換はできませんから、まず国内の取引所で仮想通貨を購入して、これを海外の取引所に送金してから調達する流れです。仮想通貨はその海外の取引所で取り扱っているものであれば問題ありません。しかしメジャーな通貨、具体的にはビットコインやイーサリアムであった方が取引はしやすいでしょう。

海外の取引所で購入する場合、注意が必要です。というのも、当然のことながら書かれている情報はすべて英語だからです。英語の内容を理解したうえで取引を進めましょう。特に注意したいのは、注文ミスです。注文した銘柄や数量を英語で行うと間違える可能性が高まります。一部海外取引所の中には、日本語対応しているところもあります。語学力に自信がなければ、このような日本語サービスに対応している取引所を利用するといいでしょう。

まだ価値のついていないICOはさらに注意が必要

マイナーとはいえ上場されて価値もついているのに対して、ICOのトークンはまだ上場されていません。しかも取引所に上場されるかどうかは、100%保証された話でもありません。実際過去にICOによって発行されたトークンの中には、上場されずにほとんど価値のつかないままで終わってしまった事例もあります。ですからICOに参加するのであれば、きちんとその発行元を確認の上で購入することが大事です。特に経営実態のはっきりしない事業体、聞いたこともないような会社の発行するトークンの場合には特に注意が必要です。

ICOに参加する場合には、ホワイトペーパーやロードマップを必ず確認するように心がけるべきです。ホワイトペーパーやロードマップはどのようなプロジェクトなのか、取引所に上場するまでにどのような道のりを想定しているかがきちんと書かれています。このような内容を見て、「なるほどこれなら上場して値上がりも十分期待できる」と確信できたICOに参加することです。

一方でホワイトペーパーやロードマップが一切提示されていないトークンを購入するのは無謀です。購入したトークンが今後どのような価値を持つのか、皆目見当のつかないようなものを買っても利益が見込める可能性は低いからです。実際、過去にはICOを使った詐欺なども結構報告されています。資金を集めるだけ集めてトンヅラしてしまった、もともとトークンを上場する気などなかったというケースもあるほどです。

マイナーなコインを取引所で購入する場合も注意が

上場されているコインだからといって安心するのも危険です。いったん上場したからといって、ほとんど取引されないような流動性の低いものについては後日上場廃止になることも考えられるからです。しかもいったん上場廃止になってしまうと、その取引所で再度上場することは原則できなくなります。上場廃止になれば、ICOのトークンと一緒で全く価値のないものになってしまいかねません。そこで重要なのは、知名度が低い、しかも価格の安い仮想通貨であっても、ある程度の流動性を持っているものの中から選ぶことです。多少の流動性を持っていれば、今後価格が上昇する可能性もあります。

流動性を調べるにあたって、その仮想通貨のコミュニティをチェックするのがおすすめです。コミュニティが活発に活動していれば、今後値上がりする可能性も高いです。また、コミュニティがしっかりしていると基盤も硬く、価格を下支えしてくれるので、ある程度の価格以下に値下がりすることはないでしょう。コミュニティの強度を図るにあたって、SNSのフォロワー数は重要です。フォロワー数が多いということは、それだけ固定ファンがいることにつながるからです。このようなコミュニティがしっかりしている通貨は、流動性が著しく低下するとは考えにくく、上場廃止のリスクも低いと推測できます。




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