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ICOで購入したりエアドロップされたトークンの使い道や利用価値は?

エアドロップで無料配布される仮想通貨については、仮想通貨投資に興味のある方ならよく御存じでしょう。この無料配布される通貨のことをトークン(引換券・代理通貨)と呼び、近い将来に既存のドルやユーロや中国元にとって代わる可能性があると噂されています。今回はこのトークンについて理解とその使い道について説明していきます。

 

既存アルトコインのクローン通貨

アルトコイン(ビットコインやイーサリアムなど)と、トークン(ビットコインキャッシュやGMO tokenやZAIF tokenなど)との違いが分かり難いと感じている人は、結構多いのではないでしょうか。一言で言えば、独自のブロックチェーンシステムを持つのがアルトコインで、アルトコインのシステムを利用して流通するのがトークンです。つまりアルトコインのクローンコインであり、親コインのブロックチェーンを拡張して発行されるのが定義です。

そして、この仮想通貨は親コインの運営サイドでなくても発行する事ができます。最も有名な例では、アルトコイン・イーサリアムのプラットフォームを利用した新規通貨で、かなりの種類が実際にリリースされています。これらの発行元は、イーサリアム開発チームや運営サイドとは全く関係のないケースが非常に多いのです。それは自作通貨が自由にプラットフォーム上のブロックチェーンシステムを利用できる設定になっているからで、これをオープンスース型のプラットフォームと呼びます。つまり、全くの個人が、勝手に自作コインを作ってicoによるリリースが可能だということです。

 

自作通貨を作る費用や運営費は?

自作通貨を作るために必要な資金ですが、実は発行手数料だけでOKです。最近はイーサリアムなどのプラットフォームに自作コインを作るアイテムが搭載されています。そのアプリを利用すると簡単に作れますし、リリースすることも出来ます。後は取引のクレジットに当たる取引承認作業ですが、これは母体となるアルトコインのマイニングシステムが並行して担当する仕組みになっています。例えばイーサリアム上に作られたトークンはイーサリアムのマイナーがチェック作業をするということです。そのマイニング報酬は自作通貨で自動支払いされるので、発行側はとくに何かする事もありません。

 

トークンの使い道とは?

ホールドして価値上昇を狙う

ちなみにトークンの種類ですが、最も多いのが仮想通貨型で、ビットコインやイーサリアムなどと同じように通貨として利用されるモノです。ico後に取引所上場すれば市場価値が付加されて、投資対象としても扱われる可能性があります。ですから新規の無名ブランドでも、100倍・1000倍に高騰するならば、『億り人』や『自由億』になれる一攫千金のチャンスがあるでしょう。また流通性がアップして取扱い業者が増えれば、普通の通貨として支払いなどに利用できます。その時期が来るまでじっと保管しておくのも良い方法です。

 

株主優待券の様な使い方

次に会員権型があります。企業や団体が発行するオリジナルトークンを所有する事で、いわゆる会員となり、そのプロジェクトが主催するイベントやサービスに参加することが可能になります。もしそのイベントなどが一般公開される場合は、会員だけの優待が設定される事でしょう。いわゆる株式優遇といった感じで、プレミアムなメリットが得られます。この場合もある程度の量をキープすると、利益のある使い道となるでしょう。

 

クラウドファンディングの様な使い方

またよくあるケースとしては、クラウドファンディングとして発行されます。これは開発資金や活動資金を調達する目的で造られる仮想通貨です。今までは銀行などの金融機関から、利息付の融資を受けて資金調達を行ってきましたが、仮想通貨を利用する事で、自ら自由に融資を募ることが可能になりました。株式発行との相違点は、クラウドファンディングには営業利益による配当は不要で、しかも経営権の分散もありません。出資者はicoで購入したコインの利用価値や市場価格が高まる可能性に投資したのであって、出資後にあれこれと権利請求する立場にないのが今のところのコンセンサスです。

 

サービス利用の為の通貨として

最後にアプリケーション・プラットフォーム型のトークンもあります。このタイプはアルトコインのプラットフォーム上に設定されたアプリを利用するために必要となる通貨で、アプリ参加者がユーザーとなります。例えるならば、オンラインゲームではコインがゲーム中にやり取りされますが、これがそのまま実際の通貨になる感じです。例えばトーナメントの参加料をコインで払い、優勝賞金をコインでもらうとか、そしてコインが実際の経済活動の現場でも利用できるならば、コイン自体の市場価値も付加される事になります。

このように使い道としては進歩段階にあります。まだ社会的なコンセンサスを確立していない仮想通貨ですが、これが既存の通貨と入れ替わっていく過程において、実利的な使われ方を高めていくのは間違いありません。つまりドルや円と同じ扱いになるということです。




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